【中嶋P】中嶋優一の処分はクビ確定？データ復元され関与発覚！？

中居正広氏の女性トラブルに、フジテレビの社員B（中嶋Pと噂）が関与していたことが、第三者委員会の報告によりあからかになりました。

SNS上では「社内処分で済む話ではない」「クビにすべき」と、どんな処分が下されるのかフジテレビの対応に注目が集まっています。

そこでこの記事では、これまでの経緯から社員Bの処分について考察していきます。

【中嶋P】中嶋優一の処分はクビ確定？データ復元され関与発覚！？

中居正広氏の女性トラブルによりフジテレビが設置した第三者委員会の報告書が3月31日に提出され、全貌が明らかになってきました。

この第三者委員会の調査報告書によると、フジ社員B氏（中嶋優一氏と噂）を含む関係者のLINE内容が復元され、同局の幹部社員が問題に関与していたことが明らかに！

当初「関与していない」とされたプロデューサーAのLINEメッセージが削除されていたことが判明。後にそのデータは復元され、中居さんの女性トラブルに関与していたことが明るみに出ました。

中居正広氏の女性トラブルに端を発した一連の問題を受け31日に公表された第三者委員会の調査報告書で、フジテレビ社員「B氏」がショートメールチャットデータ325件を削除していたことが明らかになった。中居氏から要請を受けて削除されたデータもあったが、デジタルフォレンジック調査で保全（復元）されたという。

引用元：日刊スポーツ

ショートメールや、チャットデータを意図的に削除したということは、何かやましいことがあったと疑惑を持たれるのは必然ですね。

削除されたこれらのデータにより、フジテレビ社員Bは中居正広の依頼により、被害女性に声をかけ、被害女性は立場上断れずに参加、その後被害にあったようです。

フジテレビの社員Bは女子アナウンサーとの繋がりが強かったことが複数の調査報告や証言から明らかになっており、フジテレビ内で一定の権力や影響力を持っていたと考えられます。

そんな上司からの依頼を受けた被害女性は断りづらい環境にあったと推察できます。権力を使って女子アナウンサーを上納したとも言われかねない行動です。

中嶋優一のクビは確定？処分について考察！

ここではフジテレビの社員Bの処分についてこれまでの経緯を元に考察していきます。

現在フジテレビの社員Bと噂されている中嶋優一氏は、2025年1月30日付で「人事局付」への異動となり、実務を伴わない待機ポジションで今後の処遇を検討する猶予期間としてこの措置を取られていると考えられます。

中嶋氏は、中居正広氏が主催する会合に女性アナウンサーを手配したり、「女子アナを接待要員として扱う文化」に深く関与しました。被害女性はこのような状況を「断れない雰囲気」と証言しており、職場環境における不適切な行為だと批判されています。

さらに第三者委員会の調査によると、中嶋氏は中居正広氏とのメールやLINEのやり取りを削除するなど、証拠隠滅を図ったことが判明しています。この行為は調査妨害として問題視されています。

調査妨害や証拠隠滅などの行為は、重大な規律違反とみなされる可能性があり、この場合、最も重い処分である懲戒解雇が適用される可能性もあるようです。

清水社長は報告書内でB氏とされた局員の処遇について、性被害が発生した事案への直接的な関与はなかったということを報告書の文章を引用して説明した一方で、「ただし、他の類似事案にもBはかなり出てきております。今この報告書で指摘されてる限りでみますと結構問題が多かった社員だという風に私自身は認識しております。よって、今後、事実関係を確認し、厳正に処分するもりです」と断言した。

引用元：ORICON NEWS

現時点では具体的な処分内容は未定で、調査結果を踏まえた厳正な対応が進められる予定のようです。

ここで、これまでにこの事案で退任、辞任、引退、退社した人物を紹介していきます。

日枝久（取締役相談役）

長年フジテレビの経営を主導してきた日枝氏の責任論にも波及、経営体制を大幅に見直し、取締役数の削減や若手社員の登用などを進める中で、日枝氏の退任が決定されました。

公共性が高い放送事業において、同一人物が長期間トップに君臨すること自体が問題視されていたことも背景にあり、40年以上にわたりフジテレビの経営に携わってきた日枝久氏が、2025年3月27日に取締役相談役を退任しました。

遠藤龍之介（副会長）

元タレント中居正広氏による女性トラブルが発端となり、フジテレビの企業文化やガバナンスが厳しく批判され、遠藤氏はこの問題に対する初期対応の責任を認め、第三者委員会の報告書提出後に辞任する意向を表明し、2025年3月27日付でフジテレビ副会長を退任しました。

嘉納修治（会長）

元タレント中居正広氏の女性トラブル問題で、フジテレビのガバナンスや企業文化に対する厳しい批判を招きました。嘉納氏は「人権に対する意識が不足していた」と述べ、当事者の女性に対する適切なケアができなかったことを謝罪。

フジテレビ内部で適切な対応が取られず、企業としての信頼を失墜させた責任を認め、2025年1月27日付でフジ・メディア・ホールディングスおよびフジテレビの会長を辞任しました。

金光修（フジ・メディア・ホールディングス社長）

フジテレビや親会社であるフジ・メディア・ホールディングスは、中居正広氏の女性トラブルなどを含む一連の問題で厳しい批判を受けており、信頼回復と組織改革が急務となっていました。金光氏は、この問題への対応責任を負う立場にありました。

長年フジテレビの経営に影響力を持っていた日枝久氏が退任する中、金光氏も役職変更を通じて新体制への移行を進める役割を担い、自身が会長職へ移行し、清水賢治氏が親会社社長に就任する形で新体制が構築されました。

港浩一（フジテレビ社長）

同じく、中居正広氏の女性トラブル問題で、フジテレビ社員が関与していたことが報じられ、港氏はこの問題への対応が不十分であり、放送業界全体の信用失墜につながる事態を招いた責任を認めました。

また、港氏は2025年1月17日に記者会見を行いましたが、参加メディアを制限し、動画撮影を禁止するなど透明性に欠ける対応を取ったため、スポンサーや視聴者から厳しい批判も受けていました。

これにより、フジテレビ内部で構造的な問題が露呈し、社員や視聴者から経営陣への退陣要求が高まり、港氏は「人権意識が欠けていた」と謝罪し、自身の責任を認め2025年1月27日付でフジテレビ社長を辞任しました。

中居正広

中居正広氏の女性トラブルが発覚後、中居氏の出演番組は次々と打ち切られ、スポンサー企業もCM放送を見合わせるなど、芸能活動を継続することが困難になりました。

トラブルはフジテレビ内部にも波及し、同局幹部や経営陣の辞任につながるなど、大きな混乱を招きました。

中居氏は公式サイトやファンクラブで謝罪文を発表し、「全責任は私個人にある」と述べ、1月23日に芸能界引退を表明しました。

被害女性アナウンサー

フジテレビは事件後、被害女性を十分に保護せず、むしろ中居氏を擁護するような対応を取ったとされています。これにより、被害女性は会社が自分よりタレントを優先していると感じ、精神的なダメージを受けました。

被害女性は事件後にPTSD（心的外傷後ストレス障害）を発症し、精神科への入院を余儀なくされ、この精神的苦痛が退職の直接的な要因となり2024年8月31日付で退社する決断をしました。